会社情報 | デジタルソリューション株式会社

ご挨拶

代表取締役

上田寛治

KANJI UEDA

21世紀における社会課題、企業課題を、
デジタル技術で解決する

私たちは、1999年に社名を『デジタルソリューション株式会社』と命名し、創業しました。それは、21世紀は『デジタル技術』が人と社会の基盤技術となり、20世紀の産業革命から発展してきた社会が根本から破壊され、創造しなかったフィジカル空間とサイバー空間が融合し、ユーグリッド距離がゼロと感じられる世界が実現されることを確信していたからです。

世界の変化は、指数関数的なスピードで起こっており、その変化により課題もまた姿を変えて現れ、これまでの成功手段では解決できません。私たちは、デジタル技術で社会課題・企業課題に取組み、そして解決することこそ、自社の提供価値だと信じています。
フィジカルとサイバーが繋がる社会がすでに現実化し、デジタル技術による瞬時の空間移動はこれまでのプロセスを破壊し、凄まじい進化をもたらしています。私たちは、不可避の変化を恐れず、ゼロベースで課題を捉え、デジタル技術を駆使してソリューションを提供します。

デジタルソリューション株式会社では、自分自身に革命を起こすことを自分のミッションと捉え、昨日までの殻を破り、各人の多様性を受け入れ、世界から優秀な人材が集って、お客様への最大価値を提供するべく事業を運営しております。

会社概要

企業理念

挑戦と自己革新を繰返す信頼される企業

当社は、【変わり続ける社員により会社は成長する】と考え、社員全員が常に現状に満足することなく、弛まない挑戦と自己革新を繰返すことで、時代・環境・顧客要望の変化に対応できる企業体の実現を目指しています。

人材育成の基本的方針・目標（3I）

01

Identity

会社は、社員へ組織目標への動機づけを行います
02

Independence

社員は、主体的に仕事を行えるだけの能力と気概を備えた状態を保ちます
03

Interaction

社員は、常に自己への問いかけを
します

会社概要

社名: デジタルソリューション株式会社
Digital Solutions Inc.

設立: 1999年9月

資本金: 1,160万円

代表者: 代表取締役上田寛治

所在地: 〒732-0044 広島県広島市東区矢賀新町4丁目5-11 DSIビル
TEL：082-548-8686　FAX：082-548-8280

事業内容

CAE 受託解析、ソフトウエア開発、MBD 開発、AI 開発

自動車・航空・宇宙・重工・家電・工業炉・プラント・医療等のエンジニアリング分野の最先端企業に高度で最適な解析ソリューションの提供
各種シミュレーションソフト（汎用構造解析ソフト・ダイナミクス解析ソフト・流体解析ソフト・プリポスト）の販売・顧客サポート
エンジニアリングシミュレーションコンサルティング
受託解析・モデル作成
ソフトウェアのカスタマイズ、WEB システムの開発
解析エンジニア、ソフトウェアエンジニアの派遣

所属団体

その他

「全省庁統一資格」取得

認定を受けた公的制度

当社では、社員の働きやすい環境を実現するために、様々な社内制度改革や意識改革を行っています。
その結果、多くの公的制度の認定を受けることが出来ました。

広島県働き方改革実践企業

働き方改革の幅広い取組（長時間労働削減・休暇取得推進・多様な働き方等）に関して、取組過程（しくみ・行動）を踏んで、PDCAを回しながら自律的に取り組み、一定の実績・成果や他社の模範となる独自の取組による成果が認められる企業に贈られる制度です。
活動内容インタビュー
広島県仕事と家庭の両立支援企業

当社は「仕事と家庭の両立」支援に取り組むことを宣言する【広島県仕事と家庭の両立支援企業】に登録しました。
本宣言は、企業等を、県が登録して支援するとともに、当該企業等の取組内容を県内外に広く紹介することなどにより，企業等における次世代育成支援対策及び仕事と生活の調和の推進と、社会的気運の醸成を図ることを目的としています。
健康経営優良法人

本制度は、地域の健康課題に即した取組や日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目標としています。
ひろしま企業健康宣言

健康づくりに取り組むことを宣言する【ひろしま企業健康宣言】に登録しました。
本制度は、協会けんぽ広島支部が、健康増進に向けて参加事業所の健康づくりをサポートし、認定する制度です。
健康的で働きやす職場を目指して頑張っています。
「地方創生テレワーク」推進運動Action宣言

テレワーク制度の整備を進める当社は、内閣府主催の「地方創生テレワーク」推進運動Action宣言企業となりました。
今後は更に社員個人のより多様な働き方を受容して、居住地域に縛られることなく当社業務にチャレンジできる企業を目指します。
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